自分が希望するエリアに出店できない場合もある

開業候補地を決めるときは、開業場所を自分で探す場合がほとんどですが、特にフランチャイズでは本部から開業エリアの斡旋がある場合もあります。

パートナー企業によっては、店舗同士の競合を避けるためにエリア制を敷いているところもあり、自分が希望するエリアへの出店ができない場合もあります。

開業エリアを決める場合はチェーンのノウハウを有効利用する

どのパートナー企業も、開業候補地を決める際に、適切な物件であるかどうかを決めるためのノウハウ、人口統計ソフト等を持っています。開業店舗を決めるのは集客にも影響する大事なポイントです。自分の条件も大切ですが、チェーン本部が提示する資料になるべく合致する場所を探してみてください。

「何となくここがいい」「本部が勧めたから」ではなく、自分でも数的根拠を明確にして、自分が理想とする生徒数を集めるのに可能性の高いエリアを選んでください。

駅前か住宅地か。坪数は？

塾経営に適切な教室の広さは、運営方法によって様々です。数年前までは対人で個別指導をする学習塾の開業が主流でしたが、ここ数年はパソコンやタブレットを使った映像学習（e-learning：イーラーニング）の開業も増えてきました。対人個別指導塾を運営する際、教室は３０坪程度の広さが必要で、多くのアルバイト講師を雇用する必要があります。アルバイト講師が通勤しやすくなるためには、駅前に店舗を構えます。パソコンを使って映像で授業をするところは、１５坪前後で、講師を多く必要としないタイプの運営。自分が通勤できればいいので、住宅地周辺の教室開業が可能です。両者で坪数に開きがあるのは、講師の指導スペースの他、損益分岐生徒人数の違いが影響しています。

一般的に駅前は人の目に触れる機会も多く、商業施設も多くあるが坪単価も高い。住宅地は坪単価が安いが商業施設が探しにくいという特徴があります。家賃が高いと、その分利益も減ってしまいますし、目に触れる機会が無ければ、集客にも影響します。バランスをどこに取るかがポイントになります。